クレジットカードの種類
設立当初は株式会社ジェーシービー（JCB）、株式会社住友クレジットサービス（VISA）、ダイヤモンドクレジット株式会社及び株式会社ミリオンカードサービス（共にMasterCard）との提携により加盟店開放式の国際カードを発行。
クレディセゾンとの提携以降は、同社にカード業務を委託して出光カードまいどプラス、出光カードおよび出光ゴールドカードを発行している（国際ブランドは引き続きVISA・MasterCard・JCBの3種）。
出光カード
「ね?びきコース」と「た?まるコース」の2つのコースがあり、「ね?びきコース」の場合はポイントをガソリンの値引（最大30円/リットル値引される。ただし、月間300リットルまでに限られる）に、「た?まるコース」の場合はポイントを様々な商品との交換にそれぞれ利用できる。年会費は税込1312円。
出光ゴールドカード
ゴールドカードである。年会費は税込10500円。ポイントは、出光カードと同様に「ね?びきコース」と「た?まるコース」の2つのコースで利用するできる。
出光カードまいどプラス
出光サービスステーション（一部を除く）で利用した場合、ガソリン・軽油は2円/リットル、灯油は1円/リットル値引される。ただし、いずれも月間300リットルまでに限られる。年会費は無料。
なお、日本郵政公社（郵政民営化法（平成17年法律第97号）の規定により2007年10月1日に解散）と提携した「出光郵貯カードまいどプラス」は、2007年9月13日を以て新規の申込受付を終了している。
出光カード
出光カード株式会社（いでみつクレジット、英文社名：''IDEMITSU CREDIT CO., LTD.''）は、クレジットカードに関する事業を行う株式会社である。
出光興産株式会社の出資により1986年（昭和61年）4月1日に設立され、2003年（平成15年）10月1日に株式会社クレディセゾンの折半出資となった。なお、「出光カードカード」の発行開始は会社設立前の1969年（昭和44年）11月である。
ETC
2009年現在、二輪車用車載器は日本無線(JRC)が開発し、販売している
発売開始から2008年までは、アンテナと本体が分離型の1機種のみであったが、本体とアンテナが一体型の機種が2008年10月に発表された
車載器の取り付けは、車載器取扱店で行う必要があり、利用者が取り付けることは認められていない。そのため、四輪車のようにセットアップが済んだ車載器を購入して個人で取り付けることはできない。また、ETCカードの発行・車載器の取り付け・セットアップが1ヶ所で完了するETCワンストップサービスも行われていない。
現在、道路システム高度化推進機構(ORSE)及び各道路会社により、期間限定で車載器導入の助成措置が行われているが、導入コストが高く、四輪車車載器で時折見られるような0円キャンペーンも行われていない。
ETC導入時のコストや再セットアップ時のサービスは四輪車よりも悪い。そのため、2007年に日本二輪車協会(NMCA)が行った二輪車の利用環境向上に関するアンケートの「二輪車ETCを利用していますか?」と言う問いに対して「利用している」と答えたのはわずか8.3%であった
四輪車のETCと同じシステムを使用しているため、基本的にはETCに対応している道路は四輪車と同様に通行することができるが、スマートインターチェンジでは二輪車に対応していないところもある。二輪車ETC用のレーンを設置している料金所もあり、事故回避のためにも、二輪、四輪車兼用レーンでは左側を使用、専用レーンがあればそこを通行するのが好ましい。何らかの理由で通信エラーなどが起きた場合は、後続車からの追突が重大事故につながる危険性が高いため、そのままバーを避けて通過し、安全な場所に停車してから料金の支払いを行うことが推奨されている。
MOCO
MOCO
・大阪市立東洋陶磁美術館 - 大阪府の美術館(The Museum of Oriental Ceramics,Osaka)
・日産・モコ - 日産自動車の軽乗用車
マスコットキャラクター一覧
・エコピー（朝日ソーラー）
口座
・残高に基準額を設け、最終残高が基準額に達した日について普通預金より高い利率を適用する出し入れ自由の預金。
・個人のみが口座開設できる。
・振込口座に指定できるが、口座振替や給与、年金、配当金等の受取には指定できない。その他の商品性は、おおむね普通預金と同じである。
・一部の金融機関においては上記に加え、下回った日について普通預金よりも低い金利を適用する、月毎に無料で払戻せる回数に制限を設けるなどの定めを置いている。
・1992年の一斉発売開始時、基準額は20万円型と40万円型の2種類だったが、金融自由化の進展により多様化と集約化とを経た現在では、おおむね10万円となっている（ほかに20万円とする静岡銀行、30万円型を併せて取扱う一部の労働金庫、50万円とする三井住友銀行など）。
・このほか、1ヶ月複利とする金融機関（みずほ銀行、三井住友銀行など）、より有利な2段階以上の基準額を定める金融機関、デビットカード取引のできる金融機関、その後の政府のゼロ金利政策を受け、基準額ごとの金利階層差をつけない利率を提示する金融機関、新規口座開設を中止する銀行（りそな銀行、三井住友銀行など）もあるなど、事業者ごとに特性の違いが大きい商品である。
・なお、信託銀行では中央三井信託銀行、三菱信託銀行（当時）のみが発売し、他の信託銀行やかつての長期信用銀行3行は同預金を発売しなかった。このほか、オリックス信託銀行の定期預金預入用振込口座の科目は貯蓄預金となっている。
・新たな形態の銀行に分類される銀行で開設可能な銀行は存在しない。
・貯蓄預金口座が開設可能である一般の銀行が設置するネット支店の場合は、ネット支店に限り開設できないケースがほとんどだが、みずほ銀行インターネット支店のように問題なく開設できるケース（旧エムタウン支店は、デフォルトで総合口座と貯蓄預金とのセットでの開設になっていた。エムタウンキャッシュカードなども参照）や、合併後の一時期にATMでの開設が可能になっていた三菱東京UFJ銀行インターネット支店、窓口での取引を活用することで公式に開設可能な三菱東京UFJ銀行キャッスルタウン支店のケースもある。
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